ヒマつぶし速報

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画像や動画を交えて総まとめ。



    (出典 upload.wikimedia.org)


    2ちゃんまとめの感想

    1 ばーど ★

    25日午前、千葉県北東部で震度5弱を観測した地震について、気象庁は、東日本大震災を起こした巨大地震の余震とみられるとの見解を示し、揺れの強かった地域では、今後およそ1週間は震度5弱程度の地震に注意するよう呼びかけました。

    「揺れの強かった地域では、地震発生から1週間程度、最大震度5弱程度の地震に注意してください」(気象庁 加藤孝志・地震津波監視課長)

    午前4時47分ごろ、千葉県旭市で最大震度5弱を観測する地震がありました。震源は千葉県東方沖で、深さは36キロ、地震の規模を示すマグニチュードは6.1と推定されています。気象庁は午前7時前に緊急記者会見を行い、この地震が9年前に東日本大震災を起こしたマグニチュード9.0の巨大地震の余震とみられるとの見解を示しました。

    この地震が発生してから、午前6時半現在、震度1以上を観測した地震は発生していませんが、気象庁は、揺れの強かった地域では、今後およそ1週間は今回と同じ震度5弱程度の揺れをもたらす地震に注意するよう呼びかけました。


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    (出典 fnn.ismcdn.jp)



    1 jinjin ★

    坂上忍、手越祐也が外出自粛をしていた女性を同伴したことに大爆笑「この説得力のなさというのは、近来まれに見るレベル」


    24日放送のフジテレビ系「バイキング」(前11時55分)で、19日にジャニーズ事務所との専属契約を合意解除して退所した元NEWSの手越祐也(32)の記者会見を特集した。

    手越は活動自粛処分から24日でスピード退所し、そこから4日後の“緊急会見”となった。会見で一連の報道について「事実と違う情報が多すぎた」と反論しつつ、経緯や今後の意気込みについて約2時間の熱弁。
    退所は5~6年前から考え、今年3月に正式に事務所とメンバーに意向を伝えていたといい、「このままの自分でいいのかと思った」と語った。


    手越が医療従事者の方との会合に「ステイホーム期間にしっかり家にいた人たち。
    ある意味、新型コロナウイルスをうつされても面倒くさいので、ちゃんと家にいたというのを確認した女性を呼んだ」などと話したことに、
    エッセイストでタレントの安藤和津(72)は「ちゃんとステイホームしていた女性を何で呼び出すの!?私、そこをすごくツッコミたいんですけど」と指摘。

    これにMCの坂上忍(53)や「おぎやはぎ」は大爆笑した。


    続けて坂上が「本人は真面目に話しているんだけど、この説得力のなさというのは、近来まれに見るレベルというか。
    本来、笑うポイントじゃないのかもしれないけど、僕もビックリしちゃいましたけど」と白い歯をのぞかせていた。




    (出典 geitopi.com)


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    (出典 www.jiji.com)


    2ちゃんまとめの感想

    1 影のたけし軍団 ★

    人との接触8割減を迫り、42万人が死ぬと脅した「8割おじさん」こと北海道大の西浦教授。

    その数理モデルは間違っていたと本誌(「週刊新潮」)は書いてきたが、それをデータとともに突きつけられた大阪府の吉村知事は、
    天を仰いだという。事実、ツケは大きすぎるので――。

    新型コロナが未知のウイルスであった以上、警戒しすぎも、ある程度は致し方なかったのだろうか。

    たとえば、安倍総理は緊急事態宣言を発令した4月7日、「人と人との接触機会を最低7割、
    極力8割削減できれば、2週間後には感染者の増加をピークアウトさせ、減少に転じさせることができる」と発言。
    言うまでもなく、8割削減という目標は、厚生労働省クラスター対策班に所属する北海道大学の西浦博教授(理論疫学)による試算を根拠にしていた。

    しかし、安倍総理の言葉には「緩み」があったようで、西浦教授はすぐに「この7割は政治側が勝手に言っていることで、
    私は一切言及したことがありません」とツイート。8割でなければダメだ、と強調したのである。

    西浦教授はさらに畳みかけ、4月15日には、接触を減らすなどの対策をまったくとらなければ、
    国内で約85万人が重症化、うち約42万人が死亡する恐れがある、という試算を公表した。

    テレビも加勢し、翌16日のTBS系「ひるおび!」を例にとれば、八代英輝弁護士が「政治はそれ(科学的知見)に従うということが大前提で、
    科学的知見が8割であったら、それを政治で7割に調整するということは、本来許されない」と発言。

    専門家とメディアがスクラムを組み、政治的判断の先をいく自粛ムードを作っていった。

    日本で欧米のように感染が広がらなかったのは、過剰な警戒の賜物なのか。
    ところが、大阪府の吉村洋文知事は6月12日、「第2回大阪府新型コロナウイルス対策本部専門家会議」終了後の囲み会見で、次のように語った。

    これは3月半ばに初回が開かれ、今回、第2波に備え、国に先がけこれまでを検証すべく、再招集されたものだ。

    「西浦モデルだけを信じて突き進むのは違うんじゃないか。大阪と兵庫の往来自粛をしたときも、
    西浦先生の数字で、兵庫と大阪は2週間後に感染者が3千人になる、とありましたが、事実としてそうはならなかったです。
    緊急事態宣言が出されたときも、8割の接触削減をしないと感染者が右肩上がりになるということでしたが、事実と適合してないわけですよね」

    そして、こう繋いだ。

    「40万人亡くなるというのも、4月15日に出ましたが、ああいうのを僕ら政治家が見せられると、すごく影響が強い。
    命を守らなきゃいけない立場になったときに、40万人死にますと言われると、全部抑えなければならない、となってきます。
    でも、40万人死んでいません。現実には900人。すべて西浦モデルが出発点になって、国の方針が示されてきました。

    それをやっても副作用がなければ全然いいけど、休業要請などもすべてにかけていくと、
    副作用、出血、犠牲があまりに大きすぎるので、国を挙げて批判的検証をしないと間違った方向に進むんじゃないか」

    いわば「8割おじさんに騙された」と、白状した恰好だった。

    実際、「騙された」ことによる「副作用」は、治癒できるレベルではない。

    第一生命経済研究所首席エコノミストの永濱利廣氏は、「8割削減にかぎってのダメージを測るのは難しい」
    としながら、そこが出発点になった緊急事態宣言に伴う経済への影響について、
    「GDPベースで最大12兆円の損失が生じ、今後も含め、失業者が60万人程度出ます」と見るのである。

    吉村知事が先のように語ったのも、会議の席でオブザーバー参加した2人の学者から、
    緊急事態宣言も、西浦教授の予測を信じて行った大阪と兵庫の間の往来自粛も、多方面への営業自粛要請にも、効果がなかったと断じられたからだ。


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